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ネット広告が新聞広告を抜く

“ネット広告費が新聞を抜く–電通「2009年日本の広告費」を発表“と言う記事がCNETに掲載されていた。

すでに、アメリカなどでは、テレビ、新聞の広告費が落ちて、報道機関としての存続も騒がれており、日本も後を追うことになった。日本はまだまだ、テレビに依存する傾向が強く、しばらくは安泰とおもっていたが、記事から推すと業界では既に数年前から危機感を感じていたようである。

広告が変わってきたと身近に感じるのは、以下のような場面だ。

  • テレビで聞いたこともない小さな会社がコマーシャルを流しているのを目にするとき。
  • 新聞の広告がほとんどない。夕刊はほとんど広告レス。
  • BS放送は広告と広告番組がほとんどである。

リーマンショックの影響で大手が広告を控え、好調のネット通販が広告費、もちろんインターネット広告を増やしたと言うことだろう。
しかし、考えてみれば、小遣い程度で始められる、検索連動型広告は、広告出稿者を増やすのは必然で、手軽さが浸透すればするほど、伸びていくのは当然である。

面白いのは、グーグルがその広告をほとんど、論理的に処理しているという事実である。先日、グーグルの講習会でグーグルの担当者が、「Gmailの内容をグーグルは閲覧しているのか？」と言う質問に対して、「閲覧ではなく論理的・機械的に解析しているだけで、意向や作為は全くあり得ない。機械的処理。」と回答していた。どうやら、目の色をかえてお金をつぎ込んでいるのは、広告主だけのようだ。

さて、小口の広告には、電通のような大手広告代理店は入り込めない。かといって、大企業の広告担当者が街の広告代理店に任すこともない。大手はパイを取り合い、統合がおこなわれるだろう。小さい広告代理店も、ネット広告では存在意義を出しにくくなり、将来的には、広告は代理店を経由するものではなくなるだろう。

集客のしくみとしてのホームページもそのころには大きく様子が変わっているかも知れない。

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オンライン広告も減少

CNETで米国のオンライン広告費が減少したことを報じていた。(CNET記事:オンライン広告、2009年上半期売上高は前年同期比5.3％減の109億ドル–米調査)

記事にもあるとおり、この不況下のなか、5.3%で収まったのは、むしろ、好材料である。また、ソーシャルネットワーク系のサービスも広告配信のよって、収支が改善したことも歓迎されている。

今のところ、どこのウェブサイトも広告頼みとなっている。しかし、以前に新聞サイトの有料化で話題に上げたとおり、最終的にはより良い情報を求めて、有料の情報サイトが主流になっていくのがベストであろう。NHKのコマーシャル放映なども一時問題になっており、広告と情報、サービスの提供は今後もそのあり方が議論されていくのであろう。

景気が回復すれば、また、広告量が回復するだろう。今の時期に、貴社サイトの広告価値についても、検討いただきたい。そのためにも、より良いコンテンツの掲載を目指すことが一番である。

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スケアウェア

最近、隆盛のネット広告にもマルウェアとよばれる悪意のあるソフトウェアが埋め込まれてそしまった。CNETの記事によるとあの有名新聞社、The New York Times のウェブサイトで起きたというのである。(CNET記事:ウェブ広告を利用したマルウェア感染の新手口–The New York Timesも被害に)

同社のサイトにアクセスすると、スケアウェアとよばれるソフトウェアによって、偽セキュリティ警告が表示され、不要な料金を詐取しようとしたのである。「スケア」とは驚かせるという意味の英語である。

このソフトは、なんと同社の広告配信システムを使って、サイトに埋め込まれてしまった。ウェブ広告は、広告主の作成した広告文や画像をホームページに表示させるものだが、最近では、動画など複雑なプログラムを組み込める可能性のあるものも増えてきている。文字広告なら使用されるのが文字に限定されるので、かなり厳しチェックが行えるが、画像や動画の中にプログラムを組み込まれると広告配信側もチェックが難しくなる。

とはいえ、ユーザーが安心してクリックしたり、広告をみられなくなれば、せっかく広まったウェブ広告も下火になってしまう。

いま、求められるのは次のような対応だ。

  • 広告配信会社は広告のセキュリティチェックを強化する
  • ウェブサイト主催者は信頼のおける広告配信会社だけを使用する
  • セキュリティソフト会社は危険なウェブ広告の検出ができるようにする
  • ユーザーは十分な対策がとられるまではスケアウェアなどに十分注意する

もし、貴社サイトがマルウェアの片棒を担げば、サイトや会社の信用はがた落ちである。ウェブ広告の利用には十分注意を払いたい。

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電通とグーグル

「電通とグーグルが共同でブランド価値の調査研究、広告指標確立を目指す」というCNETの記事を読んだ。

片や受注金額数億円のホームページを手がける会社と最低1回数円のクリック広告を扱う会社の共同研究である。また、既成のテレビ・雑誌などのマスメディア広告とインターネット広告という意味でも、まっこうから対立している2社におもえる。その2社が共同研究というのには驚きが隠せない。全世界での知名度では、グーグルの方が上であろうが、このニュースのタイトルは”電通”が頭にきていることからも、電通側のラブコールが見え隠れする。電通の得意分野であるブランド調査などとインターネット広告をからめたつもりかもしれない。しかし、ひとたび、グーグルのソウフトウェア開発力にかかれば、インターネットブランド調査など朝飯前である。今その機能が無いのは、多くの人がそのことに興味を持っていないとグーグルが判断しているからであろう。実際、Googleドキュメントにはアンケート機能があるので、その気になれば、あっという間であろう。

任天堂WiiにもYes/Noで答える簡単なアンケートがある。世界中の人がどう答えるか、簡単ながら意外に面白いコンテンツである。まさに、参加型のコンテンツで、長い期間の興味と再訪問を促す仕組みである。貴社のホームページでも検討されてみてはいかがであろう。

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まちがった集客アップ法

ファックスのダイレクトメールがとどき、その文面をみて、ビックリ！ホームページへの集客を増やすという会社からである。ファックスに記載されている手法自体は間違いではないが、その根拠となる数値におどろいた。

  1. ”大手企業が月額100万円以上出している手法である” – そうかも知れないが、年商数百億円の大手企業には100万円は端数である。しかし、我々のような小さな企業ではそうはいかない。ターゲットを完全に間違えている。ホームページでも見てもらう人物像を考えるのは非常に有効である。
  2. “単価50円とリスティング広告の1/5で済む” – これは、実際にリスティング広告を行っている人ならすぐわかる。この数字からリスティング広告の単価は250円となるが、効果は別として10円でも出稿可能である。
  3. “半年で月間1万アクセスが一度もなければ…” – これほどアクセスが少なければ、確かに、根本的な変更を検討しなければならないが、通常のサイト＝ページ数が30ほどあり、企業として営業をおこない、その商品あるいはサービスをホームページに掲載している場合、適切なウェブへの露出策をとれば、この数値は超えられる。月間1万アクセスとは日に300ほど。各ページには10ほどのパーツがあるので、日に30ページほどのアクセスである。

では、本当の集客アップとは何だろう？ “まちがった集客アップ法” の続きを読む

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間違ったSEO

先日、検索エンジン最適化の某ブログを読んだが、少しビックリした。テクニックのなかに、既に数年前に、間違いとなった内容があったのだ。このブログには、テクニックが１０以上、解説付きで掲載されていたが、そのなかには、以下のように正論に基づいたものもある。

  • リンクをしてもらうためのメール文例
  • ディレクトリ検索エンジンに登録する
  • リスティング広告を出稿する
  • ブログにコメントする

 問題は、「リンクを買う」手法が紹介されていたことである。これは、1社が開設した数百のサイトに、料金を支払い、自サイトを一度にリンク付で掲載してもらう事である。ヤフーのディレクトリ掲載もお金を要求しているではないかと思われるかも知れないが、ヤフーは掲載料を課金しているのではない。掲載のための審査費用、人件費を営利目的の組織には負担してもらおうという考え方である。

では、リンクを買うのが、なぜいけないのか？ “間違ったSEO” の続きを読む

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ページの評価が即時

グーグルはリスティング広告の入札価格にいろいろな評価を加味している。お金を払えば何でもできるのは確かだが、ページが広告に向いていないほど、高いお金を払わせられる。広告とページが一致していれば、より、安い価格で広告を出すことができる。いままで、ページのチェックは、予め検索エンジンがチェックしたデータを使っていたようだが、今回はその評価をリアルタイムで行うことになった。（記事：グーグル、広告の質のリアルタイム評価に着手）

もちろん、広告をより公正に判断してくれるのだが、他に、広告を出していれば、リアルタイムにサイトを評価してくれるのではないかという期待もある。例えば、今のところ、ページと広告の内容一致がそれほどでないからと言って、ページをせっかく修正しても、そのデータが反映されるまで、しばらくかかる。あるいは、新しいページを作って、広告をかけようとしても評価が低く、高い広告費となってしまう。

これで、ますます、広告が出しやすくなったと言える。広告を出していないサイトと出しているサイトでは評価が変わってきそうだ。これについては、追跡調査していきたい。

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次世代PPC広告

ヤフーが、次世代クリック課金型広告「インタレストマッチ」を今秋より提供することを発表した。

行動履歴までもチェックして、検索している事項と合わせて、よりクリックの可能性の高い広告を表示するというのだ。表示順位は今までの広告入札価格だけなく、その人の関心度も加味される。

つまり、我々の検索行動はすでに検索エンジン側に蓄積されているのである。弊社では、複数種類のブラウザで同じキーワード、同じ検索エンジンで、違う検索結果が出ることを確認している。各ブラウザの履歴が違うからである。こうなると、検索結果1位というのは、どの人にも保証できることでないことが判る。言葉の意味だけをよく調べる人には、その言葉の製品を扱っている企業ページが検索から抜けるといった具合だ。

この新しい広告は、よりターゲットを絞り込むことができるので歓迎であるが、自サイトのコンテンツには、もっと、多様なユーザーに興味を引くように注意を払う必要がでてくる。