“ネット広告費が新聞を抜く–電通「2009年日本の広告費」を発表“と言う記事がCNETに掲載されていた。
すでに、アメリカなどでは、テレビ、新聞の広告費が落ちて、報道機関としての存続も騒がれており、日本も後を追うことになった。日本はまだまだ、テレビに依存する傾向が強く、しばらくは安泰とおもっていたが、記事から推すと業界では既に数年前から危機感を感じていたようである。
広告が変わってきたと身近に感じるのは、以下のような場面だ。
- テレビで聞いたこともない小さな会社がコマーシャルを流しているのを目にするとき。
- 新聞の広告がほとんどない。夕刊はほとんど広告レス。
- BS放送は広告と広告番組がほとんどである。
リーマンショックの影響で大手が広告を控え、好調のネット通販が広告費、もちろんインターネット広告を増やしたと言うことだろう。
しかし、考えてみれば、小遣い程度で始められる、検索連動型広告は、広告出稿者を増やすのは必然で、手軽さが浸透すればするほど、伸びていくのは当然である。
面白いのは、グーグルがその広告をほとんど、論理的に処理しているという事実である。先日、グーグルの講習会でグーグルの担当者が、「Gmailの内容をグーグルは閲覧しているのか？」と言う質問に対して、「閲覧ではなく論理的・機械的に解析しているだけで、意向や作為は全くあり得ない。機械的処理。」と回答していた。どうやら、目の色をかえてお金をつぎ込んでいるのは、広告主だけのようだ。
さて、小口の広告には、電通のような大手広告代理店は入り込めない。かといって、大企業の広告担当者が街の広告代理店に任すこともない。大手はパイを取り合い、統合がおこなわれるだろう。小さい広告代理店も、ネット広告では存在意義を出しにくくなり、将来的には、広告は代理店を経由するものではなくなるだろう。
集客のしくみとしてのホームページもそのころには大きく様子が変わっているかも知れない。