Google Appsは電気

Google Appsのセミナーに参加しました。

Google Appsというのは、GmailやカレンダーなどGoogleが提供するいろいろなアプリケーションです。会社で必ず必要なメール、ホームページ、スケジューリングなどが場合によっては無料で利用できるサービスです。特に特別な事ではないと感じた方も多いでしょう。そこが大事なのです。つまり、仕事を始めるのに必ず必要なものは、Googleが用意してくれるというわけです。しかも、今はやりの「クラウド」の状態で、どこにいても、アクセスが可能です。

「GMAILは、困る。」「プライバシーの侵害だ!」などと思う方が多いでしょう。実際、お客さんも知人もメールをGoogleに管理されるのは心配だと言います。セミナーでは、そこのとを「電気」だと説明してくれました。

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日本語ドメイン

ホームページアドレスなどに使用されるドメイン名にアルファベット以外の文字の使用が承認されることになった。(CNET記事:ICANN、アルファベット以外のドメイン名の導入を承認

「日本語ドメインはもうある!」と思ったが、どうやら、上記記事の原文が書かれた米国では日本語ドメインなど認識されていないようだ。それも当然である。日本語を使用していない人にとって、意味がないからである。

良い機会なので、日本語ドメイン名を考えてみる。

普及していない?

まず、実感として普及していない。検索などで日本語ドメインの頁が登録されているのを見かけることはあまりない。現実は、日本でドメイン名を管理しているJPRSの2009年11月のデータによると、汎用.jpドメイン73万の約18%、13万程が日本語ドメインであるそうである。

普及が遅れた原因にブラウザの問題がある。2001年から登録が開始されたが、ブラウザのシェアトップのIEは2007年に導入が始まったバージョン7からやっと日本語ドメインに対応し、それ以前のバージョンIE5やIE6では、プラグインなどを導入しなければ処理できない。IE7はマイクロソフトによる強制インストールで話題になったが、2009年9月でもシェアトップは依然IE6である。(マイコミジャーナル:2009年9月ブラウザシェア

メリットは?

ドメイン名とフォルダ名、頁名などで構成されるホームページのアドレス、URLは検索エンジンにキーワードとして認識されている。ドメイン名やページの名前にキーワードが含まれていることは、SEO的には有利である。しかし、SEOの基本は内容の充実であり、支配的な要素ではない。

また、自社のアクセスログ解析などで分かるとおり、来訪者の来訪元は検索エンジン経由である。日本語ドメインを直接入力して、ホームページを訪れる利用形態は、キャンペーンサイトなどでしか、利用を想定できない。「○○で検索」といったキャッチコピーも多いので、キャンペーンサイトですら限定的である。

結論

ホームページ制作会社として、一般的な中小企業の会社のホームページに日本語ドメイン名を使用することは、弊社では勧めていない。理由は、

  1. (現時点で)日本語ドメイン名でメールが使えない
  2. アドレスを入力してもらえない可能性がある
  3. 検索エンジン経由が多く、利用される機会が少ない
  4. 英文ページなどを作った場合、別ドメイン取得が必要になる

である。ドメイン1つを会社のホームページに使用する場合、それでメールが使えないのは、不経済である。日本語を使用する限定されたユーザーに向け、日本語固有の商品、サービス、情報を提供する場合に限って、日本語ドメインは非常に有利になる。利用形態を見極めて、採用を検討して欲しい。

メールの70%は迷惑メール

実感通りというのも悲しいが、CNET Japanの記事に、メールの70%が迷惑メールであるという記事が掲載されていた。(CNET Japan記事:7割以上が迷惑メール–迷惑メール対策推進協議会まとめ

面白いのは、世界的にはインターネット関連広告と薬など医療関係広告が多いのに日本では約90%が出会い系だそうだ。ここでも、ガラパゴス化しているのには、驚きである。しかし、よく考えてみれば、インターネットの利用形態が携帯電話に偏るなど、ガラパゴス化しているので、迷惑メールもガラパゴス化するのは当然である。

弊社ではGmailのメールフィルターを利用しているが、最近このフィルターで漏れているのは、薬とインターネット広告、商材の紹介の数件である。これも、明示的に迷惑メールであることを設定すれば、消えるだろう。メールソフト上では、迷惑メールは見かけ上1割もないように見え、快適である。

TQC的(トヨタなども採用している全社的品質改善活動)に考えると、一番比率の多い「出会い系」の改善を行えば、一番迷惑メール削減効果が期待できる。迷惑メールをフィルターでふるいにかけるのは、何も生み出さない非生産的作業である。7割の9割であるから、発信元で規制ができれば、サーバーやネットワーク、強いてはメールを取り込むPCの負担の6割を削減出来ることになり、大きく環境問題にも貢献できるかも知れない。

Windows7搭載PC

Windows7ネタが続いてしまうが、搭載PCが既に世の中に出ているのでビックリした。

事の経緯は以下のようである。

久しぶりに海外から帰国した姉が、メールが送れないという。パソコンを立ち上げてみると、見慣れない画面。「あ〜、Vistaは無くなるのに。」と思いつつ、操作を始めるが、何か違う。設定がうまくいかず(ドイツ語OSなので、パソコンオタクでない姉はドイツ語のIT用語を日本語に訳せない。日本語でも厄介なのに、当然である。)再起動をかけると、そこにあらわれたのはWindows7である。

8月入手したばかりの、新品だそうで、ドイツの大学では教授や講師が既に使っているようだ。たしか、アメリカでの発売は10月の中頃だったはず。

使い勝手は、ドイツ語ということもあり、悪い。というより、新しくなったので、対処法が、また、変わった。個人的には一緒にやって来た姪の新型MacBookのほうに、触手がのびる。新品と言うこともあるだろうが、速度は、軽快という印象だ。

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ブラックベリー+iモードメール

どうやらドコモはiPhoneの日本での失速を、携帯メールが使えないことと判断したようだ。(CNET記事:iモードメールにも対応–NTTドコモとRIM、2008年度にもスマートフォン「BlackBerry Bold」を発売へ)

しかし、BlackBerryは大企業向けの携帯電話である。そのような人たちは、iModeメールの必然性を感じるだろうか?

大企業のユーザーはマイクロソフトExchangeサーバーなどを既に利用していて、PCメールの方が利便性を感じるのではないだろうか?もっと、下位のスマートフォンに携帯メールや絵文字、あるいは、それに変わるサービスがあれば、スマートフォンは伸びるだろう。もっと簡単には、携帯メールをPCメールへ転送できさえすれば、解決である。

しかし、メールアドレスを引き継げない、転送ができないことは、携帯電話会社の戦略としては、番号ポータビリティ利用の際に、電話会社を変えるのを阻害するよい口実で、法律でもできない限り、変わらないだろう。そもそも、これは、番号ポータビリティの時にもれた項目、想定外の問題なのであろう。

ただし、iModeでできると言うことは他でもできると言うことである。携帯メールアドレスだけの利用を携帯電話会社が新しいサービスとして始めるかも知れない。

メールシステムの限界

ZD NETに”「メールシステムの限界が近づいている」–シマンテックのスパム調査“という記事があった。

シマンテックの調査で、スパムメールの処理が現状のメールによる業務の大きな障害になっていることを示している。シマンテックではあくまで、現在のシステムのまま、フィルターや装置による自動処理を目指しているようだが、基本的に誰でも誰宛にも送信できるというシステムは、もう、通用しないのかも知れない。これは、他のシステムと違い、電子メールのシステムがあまりにも安価に大量の通信を行うことができることにある。これは、電子メールの持つ優れた点でもある。

企業などではホワイトリスト(許可者のリスト)の採用により、リスト登録後のみ電子メールの送信ができるようになっている所もあるが、リストの登録自体をハッキングされてしまえば、終わりである。現に、Googleの自動登録防止も破られている。(参照:あなたも悪に荷担?)

一番安い対策は、全ての人がスパムメールに応答しないことなのだが、これだけ、ニュースなどでも取り上げられている「振り込め詐欺」がなくならないように、意外と人間は弱いのかも知れない。