日本語ドメイン

ホームページアドレスなどに使用されるドメイン名にアルファベット以外の文字の使用が承認されることになった。(CNET記事:ICANN、アルファベット以外のドメイン名の導入を承認

「日本語ドメインはもうある!」と思ったが、どうやら、上記記事の原文が書かれた米国では日本語ドメインなど認識されていないようだ。それも当然である。日本語を使用していない人にとって、意味がないからである。

良い機会なので、日本語ドメイン名を考えてみる。

普及していない?

まず、実感として普及していない。検索などで日本語ドメインの頁が登録されているのを見かけることはあまりない。現実は、日本でドメイン名を管理しているJPRSの2009年11月のデータによると、汎用.jpドメイン73万の約18%、13万程が日本語ドメインであるそうである。

普及が遅れた原因にブラウザの問題がある。2001年から登録が開始されたが、ブラウザのシェアトップのIEは2007年に導入が始まったバージョン7からやっと日本語ドメインに対応し、それ以前のバージョンIE5やIE6では、プラグインなどを導入しなければ処理できない。IE7はマイクロソフトによる強制インストールで話題になったが、2009年9月でもシェアトップは依然IE6である。(マイコミジャーナル:2009年9月ブラウザシェア

メリットは?

ドメイン名とフォルダ名、頁名などで構成されるホームページのアドレス、URLは検索エンジンにキーワードとして認識されている。ドメイン名やページの名前にキーワードが含まれていることは、SEO的には有利である。しかし、SEOの基本は内容の充実であり、支配的な要素ではない。

また、自社のアクセスログ解析などで分かるとおり、来訪者の来訪元は検索エンジン経由である。日本語ドメインを直接入力して、ホームページを訪れる利用形態は、キャンペーンサイトなどでしか、利用を想定できない。「○○で検索」といったキャッチコピーも多いので、キャンペーンサイトですら限定的である。

結論

ホームページ制作会社として、一般的な中小企業の会社のホームページに日本語ドメイン名を使用することは、弊社では勧めていない。理由は、

  1. (現時点で)日本語ドメイン名でメールが使えない
  2. アドレスを入力してもらえない可能性がある
  3. 検索エンジン経由が多く、利用される機会が少ない
  4. 英文ページなどを作った場合、別ドメイン取得が必要になる

である。ドメイン1つを会社のホームページに使用する場合、それでメールが使えないのは、不経済である。日本語を使用する限定されたユーザーに向け、日本語固有の商品、サービス、情報を提供する場合に限って、日本語ドメインは非常に有利になる。利用形態を見極めて、採用を検討して欲しい。

ホームページにコメントが付く

CNETに『グーグル、「Google Toolbar」にウェブページへのコメント機能を追加』という記事が掲載されていた。

「コメントならブログで付けてもらえる」と思われたかも知れない。しかし、この記事を読むと、検索エンジンがかなり、系統的にコメントを解析していることが伺われる。今回の機能は、ブログの様にコメントを付ける機能のないページにもコメントがつけられるというものであるが、その奥には、ページの評価のためにグーグルはコメントの内容も考慮している、あるいは検討中であることが推察できる。

しかし、だからといって、一所懸命コメントをつけるのは、愚の骨頂だろう。また、きっと「好意的なコメントを貴社のページに大量につける自動化プログラム」などが開発され、売り込まれることになる。グーグルの公式ブログに最近掲載された記事「Google のインデックスやランク付けなどに関する、10 の誤解」にもあるように、検索エンジン最適化テクニックと称して公開されている”技”は、だんだん、都市伝説化さえしてきている。

ここで大切な事は、やはり、コンテンツの改善となるだろう。それなりに良いコンテンツにはそれなりに好意的なコメントがつけれら、そのページの評価は上がるだろう。経費が限られているなら、なおのこと、内容の充実に資源を集中すべきだろう。

ウェブサイト攻撃が急増

独立行政法人情報処理推進機構が、ホームページへの不正侵入が増えていることを警告している。(ZDNET記事;SQLインジェクションによるウェブサイト攻撃が急増、IPAが対策を呼びかけ

SQLインジェクションなど聞いたこともなく、うちのサイトは関係ないなどと思っても、下記が当てはまれば、多少とも関係している可能性があるので、簡易検査を行って欲しい。

  • ブログ、CMSなどを使用している
  • ECシステムを利用している
  • 自前の製品検索を付けている
  • 問い合わせなどにデータベースを利用している
  • 最後が”.php”のページがある(動的なページがある)

システムについて、知識が無ければ、以下の事を行って欲しい。

  1. オープンシステムを使用している場合は、開発元のサイトを調べ、最新バージョンに更新を行う。
  2. 自社用に開発したのであれば、制作部門、制作会社に確認して、対策をとる。もし、対応が取れないようなら、プログラムの使用は控え、別の会社に対応を依頼するのが望ましい。

SQLインジェクションでは、顧客データの漏洩や、サーバーの機能が奪取されかねない。放置すれば、自社サイトだけでなく、サーバー管理会社やインターネット社会全体にも被害が広がる。対岸の火事と思わず、確認をしてほしい。

SQLインジェクションは非常に簡単に分かることがありますが、その方法は、ホームページで紹介されていません。悪用される恐れがあるからです。IPAの簡易検査が難しい場合は、ノーブに御連絡ください。簡単なテストであれば、無償で確認いたします。(問題がある場合は、はっきり分かりますが、簡単なテストが通っても、安全とは言い切れませんのでご了承ください。)

遂にインターネットがTVを抜く

20代男性ではインターネットの利用時間がTVの視聴時間を遂に抜いた。(CNET記事:インターネットの利用時間、20代男性でテレビを抜く

しかし、「これからは、広告はインターネットで」と、短絡的に事は進まないだろう。もちろん、長期的には、そうなるが、日本のTV利用の特殊性もあり、10年と言った時間がかかるであろう。

アメリカなどでは、既に、広告業界(インターネット以外の新聞、雑誌、テレビ)の不振は、大きな社会的変化になってきている。新聞社、雑誌社やテレビ局が立ちゆかなくなっている。ケーブルテレビの利用率が高いアメリカでは、録画機能付きの装置で視聴する事が多く、TV CMはとばされ、7〜8年前から、効果が見限られている。

一般消費者向けでない商品やサービスを扱う、弊社やそのお客様には、それでも、このことによりチャンスが広がると言える。特定の、非常に小さい割合の潜在顧客が対象である、我々には、そもそも、マスコミによる広告は費用対効果が合わない。インターネットの利用者がふえることは、母数の拡大につながり、絶対数はふえる。

これからは、徐々に、今までインターネットを見なかった人たちが閲覧する機会がふえる。特定のユーザーだけを対象にしていては、発展は望めない。最終的には、ごく少数の潜在顧客に対するホームページであっても、もっと広い範囲を対象者にして、間口を広くすることが求められるだろう。

ホームページから電話する

IP電話などを調べている時に、ホームページにボタンをつけて、問い合わせの電話ができるようにしたいと言う話があった。IP電話(インターネット回線でパソコン同士を音声でつなぐ電話。スカイプをイメージしてもらえれば判りやすい)なら、できると考えたが、これにはパソコン上にIP電話ソフトとヘッドセット(スピーカーとマイク)が必要で、一般的ではないと考えていた。

ところが、「PCが家庭用PBXに」と言う記事を読んでいて、JaJahのホームページにそのような技術が有ることを知った。ホームーページ上のボタンをクリックすると、自分の手元にある固定電話機の電話番号を入力する画面が開く。入力後、しばらくすると先方から電話がかかってくるのである。ソフトの導入も、ヘッドセットも入らない。電話があれば先方からかけてくれるのである。

ホームページは24時間稼働で、オフィスが開いていない間も、問い合わせフォームから連絡を受けられるが、誰かいるなら、電話で話した方がお客さんも安心することが多い。フリーコールなどより、ホームページでは、電話を先方からかけてもらうサービスは有効かもしれない。

グーグルの企業向けサイト検索サービス

グーグルの人気はグーグル自社のサイト内にも記載があるように、引いたキーワードにより適合しているホームページを検索結果の上位に表示できることである。これには、外部サイトの影響があるためどうしても、サイト主催者の思い通りには行かない。「A」の事柄についてホームページを作成しても、その中の「B」について、話題になり外部リンクなどが増えると、検索エンジンでは「B」についてのホームページと言うことになる。これは、多くの人が望んだ結果であり、正しいが、ウェブマスターには苦い結果である。

グーグルは、Custom Search Business Editionを更新して「Google Site Search」を開始した。この有料のサービスは自社サイトに設けた検索窓でサイト内をグーグルの技術を使って検索できる。さらに、今回は検索結果を調整できる機能があり、サイト主催者の意図を盛り込むことができる。

深読みすると、グーグルは自社の検索技術とサイト主催者の意図とのズレを蓄積して、さらに、検索の精度を上げようとしているのかも知れない。どちらにせよ、ユーザーには良い結果をもたらすことになりそうだ。

良くある嫌われているサイト

gooランキングが「企業のウェブサイトで困ってしまうことランキング」を発表した。リストにある多くの項目は、サイト作成時に付けて欲しいと要望される内容と一致するのは驚きである。お客様の要望であるので、逆効果であることを、説明しても納得してもらえないことが多い。トップ10を抜粋してみた。

1 情報が数ヶ月間更新されていない
2 画像が多くて、重い
3 「準備中」のコンテンツだらけ
4 リンク先がPDFファイル
5 トップページからオールFlash
6 ポップアップがどんどん開く
7 情報が多すぎで探している情報にたどり着けない
8 商品一覧などの一覧ページがない
9 突然音が鳴る
10 問合せ先が明記していない

企業のサイト担当者であっても、ホームページのユーザーであるはずがだが、これは、どういうことであろう。見る側と制作側で求めていることが逆である。例えば、企業サイトでは、「更新はしたくない」「なるべくキレイで大きな画像を沢山載せたい」「内容のない項目は”準備中”でよい」というのが、ほとんどである。

再度、読者のホームページも見直して欲しい。(弊社も含め)制作会社から、このリストにある内容を勧められたら要注意である。